グリーン・ニューディール これから起こる変化と伸びるビジネス

「グリーン・ニューディール」これから起こる変化と伸びるビジネス
三木優 2009/07 近代セールス社 単行本 253p
Vol.2 No774★★★★☆　★★★★☆　★★★☆☆

　ニューディール政策（−せいさく、New Deal）は、アメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトが世界恐慌を克服するために行った一連の経済政策。新規まき直し政策とも呼ぶ。それまでアメリカの歴代政権が取っていた古典的な自由主義的経済政策（政府は市場には介入せず、経済政策も最低限なものにとどめる）から、政府がある程度経済へ関与する社会民主主義的な政策へと転換したものであり、第二次世界大戦後の資本主義国の経済政策に大きな影響を与えた。世界で初めてケインズの理論を取り入れたと言われる。Ｗikipedia

ニューディール、つまり、ポーカーゲームで、勝敗が大きく決まってしまったら、もういちどディーラーがカードを配り直すことを意味する。新規まき直し、敗者復活戦だ。この言葉が1930年代の大恐慌時の公共事業拡大のように理解されているが、必ずしも公共事業そのものを言うわけではもちろんない。　

　１００年に一度と言われる「大恐慌」だが、はて、80年前の恐慌を超えるほどの自体になっているのかどうかは、今のところ分からない。逆に、１００年に一度、という「恐怖感」をあおって、何事かをやってしまおう、という意図があった動きもあったのではないだろうか。

　グリーン・ニューディールという言葉も、1930年代の大恐慌を連想させる様なネーミングだが、どうもネーミングばかりが先行して、新しげに聞こえるが、環境問題から考えて、いままでやるべきなのにサボってきたことを、この際だから、再スタートさせよう、という政策が多いのではないだろうか。

　みんながやるなら私もやります、という鳩山２５％宣言もいまいち弱い。One Seed Makes the Whole Earth Green　とまで豪語するのは、誰にでもできることではないが、ひとつの地球に対する一人の地球人としての行動は、そのくらいの意識と存在感で対峙する必要があろう。

本著では「グリーン・ニュー・ディールで伸びる６つのビジネス」が述べられている。

１）再生可能エネルギー

２）電気自動車

３）省エネ住宅・省エネビル

４）適応ビジネス

５）森林ビジネス

６）金融ビジネス

　それぞれにありそうなテーマだが、金融ビジネスについては、ちょっと引っかかる。

ここで金融ビジネスを取り上げることについて、「なぜ、グリーン・ニューディールと金融？」と感じる人は少なくないだろう。「なぜ、”金融危機”を招いた超本人の金融ビジネスが改めて追い風を受けないといけないのか」、そう感じる人もいるかもしれない。

　その答えは、グリーン・ニューディールは、金融ビジネスが生まれ変わらなければ実現できないからである。グリーン・ニューディールの実現には、多額の資金を必要とする。それを公的資金だけでまかなうのは無理なことだ。そのため、民間の金融ビジネスが、どのように環境・地球温暖化関連分野に資金を供給できるかにグリーン・ニューディールの成否はかかっている。ｐ235

　グリーン・ニューディールが本格始動しそうな今、現実問題として、なお一層具体的な問題として考えていく必要を感じる。